日本経済

2016年12月27日

【藤井聡】2017年、我が国は「緊縮」を脱却できるのか?

FROM 藤井聡@内閣官房参与(京都大学大学院教授)

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今年もあと残すところ僅かとなりました。

今年は、消費増税の影響がいよいよ深刻化してくると共に、EUも中国もその成長を鈍化させ、世界経済はますます混とんとしてきた中、何とか日本の潜在能力を開花させるべく、「大型景気対策」を果たさねばならない――と、心ある方々が様々に努力を重ねた年でした。

三月にはクルーグマンやスティグリッツらが訪日し、官邸にて、デフレ脱却のためには消費税増税の先送りと、大型の財政政策を断行することを主張。

五月には、総理主催の伊勢志摩サミットにて、総理主導で、先進七か国が協調して財政政策を含めた経済対策を進めるという方針が合意され、宣言されました。

さらにはそれを受ける形で、消費税増税を2019年10月まで延期することが決定しました。

いよいよ、大型景気対策をこれから進めるという機運が盛り上がっていった中、6月に参議院選挙が行われます。

自民党「総裁」は、「デフレからの完全脱却」を公約の中心に据え、「アベノミクスのエンジンを最大限にふかし、デフレからの脱出速度を確保する」と繰り返し訴えました。

結果、自民党を中心とした与党は圧勝。これを受けて、「総理」は、公約通り、財政政策を含めた大規模な経済対策を断行することを確約します。

この宣言を受け、政府、内閣では大型景気対策に向けての作業が急ピッチで進められ、8月には、事業規模「28兆円」の大型景気対策が閣議決定されます。

その中身としては、今年の補正予算と次年度当初予算の双方を含める形で執行していく、ということが宣言されます。

この「28兆円」という数字で、株価は一時上昇。世論、マーケットはこの方針を歓迎していきます。

――以上の「参議院選挙直後」までの経緯は、政府がこれまで進めてきた「緊縮路線」から「積極財政」へと転換する大きな流れが始まる予感を感じさせるものでした。

しかし、参議院選挙が終わりしばらくした頃から、現内閣が「積極財政」を図っているという「想定」からは、少々乖離する報道が続いていくようになっていきました。

まず、28兆円の大型景気対策の第一弾として行われた、「第二次補正予算」が10月に決定されます。

補正予算といえば、例えば安倍内閣が誕生した直後、2013年に組んだ補正予算が実に10兆円超。これが、初期アベノミクスが成功裏に進んだ最も本質的な最重要要因でした。ところが、この10月に組まれた補正予算は、3兆2869億円。少なくとも補正予算の金額だけで言うなら、2013年補正の三分の一以下、という水準。

これでは、「デフレからの脱出速度」が確保できるか否か心もとないという声が一部で聞かれました。しかし、「緊縮すべし」という論調に一色に塗り固められたマスコミ世論では、そうした「批判」の声が支配的になるということはありませんでした。

そして、「28兆円の大型景気対策」の「第二弾」として組まれた次年度(平成29年度)当初予算が、先週(12月22日)、閣議決定されました。

「財政政策」において、その支出項目が重要であることは論を待ちませんが、デフレ脱却を考える上で何よりも重要なのが、「総額」がいくらか、という視点。

そもそも、デフレ完全脱却を図るためにはデフレギャップを埋めることが必要であり、そのためには、「財出額がいくらか」という点が何よりも大切だからです。

そして、次年度当初予算の、前年度からの増分は、総額ベースで「0.73兆円」にとどまっています。これは「28兆円」という数字の実に、2.6%にしかすぎません。
http://www.nikkei.com/article/DGXLNSE2INK01_S6A221C1000000/

これに、(マイナス金利政策の煽りを受け、国債費が836億円縮減した点を加味すると)、国債費以外の基礎的財政の増分は、「0.81兆円」。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20161222/k10010816101000.html

そもそも当方は、600兆円経済を目指すなら、当初予算を少なくとも2.3兆円は増やすべきだと主張していましたから、当方の主張からすれば、この支出額は三分の一の水準にとどまる「緊縮的」な水準だと言わざるを得ません。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-11-16/OGQ1P76KLVR701

しかも、そうした現政府の「緊縮」的態度は、「新規国債7年連続で減額」という下記報道からも明らかです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161218-00000001-fsi-bus_all

この他にも、「原発事故」対策の費用において公費支出が一定水準以下であるために、結果、電気料金が値上がりする――という問題も、「政府における間接的な緊縮的態度」と解釈することもできます。
http://www.mitsuhashitakaaki.net/2016/12/15/shimakura-63/

あるいは、「年金」に関しても、この度通過した「国民年金法改正案」では、トータルとしての政府支出が縮減する「緊縮」的なものではないかという批判もされています。
http://www.mitsuhashitakaaki.net/2016/12/01/shimakura-62/

実際、これらの議論を全て反映した「政府の貯蓄性向(負債拡大性向)」の推移を確認すれば、下記グラフに示されたように、2014年からの2年間、過去35年間の歴史の中でも、「最も極端な緊縮的態度」が見られていることわかります。
https://www.facebook.com/Prof.Satoshi.FUJII/posts/900047053429572

つまり、「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」とは言われているものの、上記の様な実際の制度や、各種指標を確認すれば、エンジン出力はどんどん縮小し、

「もはやデフレではない、という状況だとすら、もはや言えない状況」

に舞い戻ってしまう懸念が増大している、という次第です。事実今や、「内需GDPの成長率」は、「三期」も連続でマイナスになってしまっているのです!
https://www.facebook.com/photo.php?fbid=921373207963623&set=a.236228089811475.38834.100002728571669&type=3&theater

これはもはや、リセッション状況と言われても致し方ありません。

この状況を打開するには、今年の三月、クルーグマンやスティグリッツが主張した「積極財政」に転ずるしかないのですが――国内には、積極財政を是が非でもやめさせようとする圧力が巨大に存在しています。

これだけ客観的には「緊縮」的な政府の財政態度が、「積極すぎる!」と批判され、さらなる緊縮を進めろという論調が、わが国の大手メディアを支配しているのです。
https://www.facebook.com/Prof.Satoshi.FUJII/posts/939327496168194

こんな状況の中で、2017年、わが国は本当にデフレ完全脱却に向けて、着実に歩みを進めることができるのでしょうか……?

筆者にはそれはもちろん、分かりません。

このまま緊縮的態度が継続され、デフレが放置され、税収が減るが故にさらなる緊縮圧力がかけられ、飛行機が「きりもみ式に墜落」するように、日本経済の凋落が加速していく――来年はそんな最悪の一年になるのかもしれません。

もちろん来年が、こうした緊縮的態度が改められ、大型の景気対策がさらに継続され、デフレ脱却の糸口を見いだすことができる年になる可能性も、存在していることは間違いありませんが――。

ただでさえ、石油価格は来年は上がってくるでしょうから、これが日本経済にダメージをもたらすのは必至です。外需の回復はもちろん期待薄の中、トランプ政権の内需拡大策によって、対米輸出だけは増加する可能性も考えられるところではありますが、トランプ政権が対日圧力を強化すれば、逆に「米国からの対日輸出」が拡大し、これが日本経済にダメージを与える可能性も払拭できません。

これらを踏まえれば、緊縮的態度にかまけている暇など、ほとんどない、というのが、現実の状況です。

当方としては来年も、一億二千数百万人の日本人の一人として、「デフレ完全脱却シナリオ」で日本経済がV字回復を果たすための「人事」をできる限り尽くしてまいりたいと思います。もちろん、「人事を尽くしてしまった後」は、天命を待つほかありませんが―――。

いずれにせよ、来年こそ、よい年になることを「祈念」しつつ、本稿を終えたいと思います。

では、「よい」お年を!

追伸:来年こそ、この本で書いたことが少しでも実現しますように!
https://goo.gl/Jcqhm0

—発行者より—

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【藤井聡】2017年、我が国は「緊縮」を脱却できるのか?への8件のコメント

  1. メイ より

     昨年2016年を振り返ると、安倍さんが自身の宣言通り、ドリルの刃となって壊国にいそしんだ、と思うのですが、もし藤井先生がいて下さらなかったら、もっと酷くなっていたのではないかとも思います。 先生、きっと、大変辛く、苦しい思いをされたでしょうね・・矛盾の多い、理不尽な事の多い世の中だと思います。 ご聡明な先生の様な方だからこそ、見えている問題をストレートに言葉にしづらい現状にストレスをお持ちではないだろうか、とも・・。 先生、ありがとう、という言葉では十分では無い気持ちです。 ごめんなさい、というのはおかしいかもしれないですが・・改革のスピードを遅らせるだけでも、大変な労力であるように感じ、「どうしよう」とオロオロするばかりの自分が情けなく、「ごめんなさい」という気持ちの方が強いかもしれません。 私は、今後も落ち込むこともあるかもしれないけれど、やはり立ち上がって、もっと強くなりたい。   

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  2. 日本晴れ より

    素朴な疑問なんですが安倍総理は藤井先生の提言とか聞いてるんでしょうか?少なくとも増税は失敗だったと思うし。ここまで内需が冷え込んでるのは間違いなく増税の影響だったし再デフレ化もそうだと思います。その増税の悪影響いち早く指摘したのは藤井先生ですし。メディアは増税すべき論でしたし相変わらず今そうですが緊縮財政と国の借金がセットとなって経済語ってます。もうどっちが正しいかは明白なんですから来年こそは安倍総理には緊縮思想から脱却してほしい物です

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  3. 學天則 より

    私が言いたいのは藤井先生も同意されてるであろう、書籍で書かれた中野剛先生も含めて、三橋さんが先日、書かれました不換紙幣に対する鋭い考察はおこがましくも、私程度の者でさえも同意している事で、もはやこれしかないだろう、駄目なら万歳でありますと言う事なんですが、世にはプライドなのか何なのかしりませんが30回は正直、盛ってるかもしれませんが、同じ事を10回以上も何度もメモらずに聞いて、メモしてくださいと指示しても実行せず、リストラされるまで、それでも居座ろうとする愚か者が結構多く、存在すると言う事です。彼らは左右の多数派は死ぬまで事実を見ないのです。自分が温情で厳しい環境で心から生まれ変わる最後のチャンスを組織から与えられたと言う事にね。嘘つきナナちゃんとどっちが事実を見ない嘘つきなのでしょうかねえ。長文、書かないと私の得意技の誤字脱字でなくなりますね^^うわははは

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  4. 拓三 より

    2017年……大変やろな….。世界情勢が大きく変わる事は間違いないでしょう。ではここで日本がするべき事は!混乱に乗じて粛々と『国力』を付ける事でありそれに準ずる法整備、費用拡大だと思います。間違っても背伸び外交をしない事!『動かざる事山の如し』喧嘩の知らない学者、政治家は動く事(外交)を推進する論が多く見受けられますがこういう時に動けば動くほど信頼が無くなります。これはある世界では『絵描き』と判断され相手にされない何処か全員が敵に回ってしまいます。(日本相手ならカネの強要)まず日本はこの世界情勢の主人公になる力が無い事に理解する事です。日本が必要ならば自然と相手から話がやってきます。それを吟味し秤にかければいいのです。但し!世界情勢の資料による分析を全力でする事!(* 橋下がよく「喧嘩の知らん学者が」と吠えていますが、あれは後ろ盾のあるヘタレ、つまりジャイアン在りきのスネ夫にすぎません。参考までに)だとすると、つまり2017年、日本がするべき事は内需拡大、積極財政により経済を拡大しデフレ脱却する事!それにより防衛費などの予算拡大….なのですが…。どうなる事やら…..。

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  5. ぬこ より

    日本経済に圧力をかけてきた欧米資本の実態解明が待たれますよね。よく言われるのはユダヤ資本(トルコ系ハザール人の改宗ユダヤ教徒)ですが、ロスチャイルド家は血統ユダヤ人のスファラディ系と言われますよね。また、彼等、ユダヤ資本に色々と指示を出しているのはスイスの貴族と言われてますよね。日本の政界も、鳩山氏がハプスブルグ家のメーソンと結びついているとか、小沢氏はロスチャイルド家とか、小泉安倍はネオコンロックフェラ家とか、言われたりしております。また、歴史上、彼らユダヤ富豪を使役してきた、バビロンやローマの血統の王族貴族は、今どこに行ったのでしょうか?ベンジャミンフルフォードさんの、「図解 世界を牛耳る巨大企業」という本が、世界の大企業と欧米大富豪の関連を図表入りで示しており判り易かったです。また、トランプの裏にはこうしたユダヤ資本だけでなく、バチカンも居ると言われておりますよね。戦前の中華大陸における南進政策を煽ってきたコミンテルンだって、こうした欧米資本が創った様な物ですよね。南京大虐殺をアイリスチャンを使って宣伝させてきたのもシナ大陸でアヘン売買に勤しんできた英国財閥のサス○ンとも聞いたことあります。TPPなどに参加している多国籍企業の株主を追っていくと色々と見えてくるのかと思いますが、この辺の理解なしに、ただ漠然と米国が〜〜と語っても意味が無い様な気がする昨今です。トランプ選挙でも判りましたが、明らかに彼ら支持者は、欧米のこうした金融資本や財閥に対して怒りの声を挙げてました(トランプがどっちに転ぶかは別にして)。トランプ支持者と日本の左右の庶民は、潜在的に利益を一致させているのではないんでしょうか?日米欧の為政者が先進国の貧困問題を放置してきた責任は重いですよね。

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  6. たろう より

    さらなる緊縮を進めろという論調が、わが国の大手メディアを支配しているのです。大統領選挙の時もアメリカの大手メディアも日本の大手メディアもヒラリー有利と報道してましたからね、ナショナリストのトランプが大統領になれば、グローバル化をごり押ししているユダヤからすれば邪魔な訳でなんとしても阻止したかったのでしょう。日本のマスコミが一斉に緊縮財政を支持してるのもユダヤの影響をモロに受けています。緊縮財政+消費増税→日本経済衰退→移民受入れこの流れを作ろうとしてると考えます。ユダヤの手先としての日本の大手新聞のそれぞれの役割朝日毎日 日本人にアジアに対する永遠の罪意識と謝罪意識を洗脳する。中韓やアジアと仲良く 人道主義から移民を受け入れを洗脳。読売産経日経 日本ファーストを装いながら、グローバル化を洗脳。経済的利益の理由で移民受け入れを洗脳。結局のところ共産主義もグローバル主義も思想の基はユダヤの思想で一緒です。ユダヤを頂点とした世界の統一政府を目指してます。

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  7. はっちゃん より

    先日ある成り行きでテレビでおなじみの経済ジャーナリストの講演を聞く機会がありました。印象的だったのが「結論から言います。皆さんが生きておられる間に景気は良くなりません!」と言った後10分も経たないうちに「アベノミクスでGDPも年2.2%成長、(本人が言うところの)日本経済完全復活である600兆円に必要な3%に片手届きそうになっている」(???)とありました。まあもっとも、そんなこと言っている間は景気は良くならないだろうとも思いますが・・・。またこの時期、学生の時の友達などと飲む機会が多くなりまして、商売をしている私などよく「(アベノミクスで)景気はよくなってるんじゃない?」などと言われます。「GDP年2.2%」とか「28兆円の景気対策」と言ったフレーズだけみんな覚えていてその中身とかその後実際どうなったかとかは知らないのだと思います。まるで子供だましのような嘘だと思うのですが、私自身もこちらの記事を読んでなければ騙されていると思います。来年はもし対米輸入が増え、石油価格が上がり、緊縮で内需も落ち込むとすると実質GDPも下がるのではないでしょうか?それでもまだ子供だましを言うのでしょうか?そもそも政府は嘘など流さず、まともにやるべきです。例えるなら、裸の王様をあたかも綺麗な服を来ているように言い募るのではなく立派な服を着せるべきだと思います。私のような一般人がいくら「王様は裸じゃないか」と叫んだところで全然力がありません。藤井教授がいつもそう叫んでいるのでたまたまそれを見つけた人は気づいているんだと思います。世の学者、評論家、有名人、政治家の皆様にはぜひ「王様は裸じゃないか!」と叫んでいただきたいと思います。

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  8. 神奈川県skatou より

    >このまま緊縮的態度が継続され、デフレが放置され、>税収が減るが故にさらなる緊縮圧力がかけられ、>飛行機が「きりもみ式に墜落」するように、>日本経済の凋落が加速していく──来年はそんな>最悪の一年になるのかもしれません。知性(といって良いか?)で解決できない場合は、暴力(やっぱり戦争)で解決になるということになるのでしょうか。今後、知性(のつもりのあれら論調)が答を出せないとき、神とか悪魔とかいう科学的態度降参の精神状態で、悪魔祓いのごとく敵の創造と戦いへの扇動を、またポエム新聞らが中心に頑張るのでしょうか。この流れが歴史的必然の圧力として止められないとすれば、国を守り勝ち組になる戦略が必要のようです。(死んで花実が咲くものか、ですね)筋論として、ロシアが「戦争で正当に得た」という領土を取り戻す戦機を窺う必要があるかもしれません。ならばロシア極東の経済縮小で民活の補給線維持を阻止する布石が必要でしょう。また多面的に、民主主義でない中共の弱点を測る必要もありそうです。日本の歴史文化を毀損する敵性国家も整理する好機です。逆に日本を攻めるとすれば、内乱、内紛が望ましいのでしょう。沖縄はモデルケースなのかもしれません。警察に知見は溜まっているのでしょうか。他局との意識共有はあるのでしょうか。我々日本国民は、仲間と連携し、増やすことが防止になりそうです。そのためには日本語のことばが必要そうです。そしてことばは、会話によって流布するのかもしれません。全国行脚でしょうか。。。年末に悲壮的で申し訳なく思います。冬休みは読書で未来を探したいものです。来年は藤井先生にとって想定外の良い年であることをお祈りいたします。

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