知識ゼロからわかるMMT入門

なぜ、こんなにもMMTが批判され、
世界中で反論される形となったのか?
暴露された主流派経済学の「不都合な事実」

なぜ、こんなにもMMTが批判され、世界中で反論される
形となったのか?
暴露された主流派経済学の「不都合な事実」

書籍を申し込む

*本書には倉庫からの発送手数料及び配送料が含まれています。

MMT(現代貨幣理論)という名の
「黒船」が襲来し、
日本の財務省や経済学者たちが
パニックに陥っている…

2019年、ある発言が日本を揺るがし、大きな話題となった。
アメリカのニューヨーク州立大教授のステファニー・ケルトン氏がこう言った…

『MMTはまさに日本が当てはまる。日本が正しいことを証明している。MMTは日本が直面するデフレの解毒剤になる。今年10月の消費税増税は「経済にデフレ圧力をかけることになり、間違いだ」』と。

そこから、日本の財務省や経済学者はこぞって反応し、ネットやテレビ新聞など様々なメディアを使って”この理論は間違いだ"と報道するようになった…私たち日本国民に何かを知られたくないためか?それとも自分たちを守るためか?

物凄い勢いで日本中にMMT批判が飛び交った。

MMTはなぜ主流派経済学者に
嫌われているのか
クルーグマン、サマーズ、
バフェット、黒田総裁の批判

今まさに、世界中で「パラダイムシフト」が、経済学の分野で起きつつあります。それが、アメリカで巻き起こり、日本でも起きている「現代貨幣理論(MMT)」をめぐる大論争です。

主流派経済学者によって受け入れられている今の経済学のパラダイムでは、財政赤字は基本的には望ましくないとされています。財政赤字の一時的・例外的な拡大の必要性を認める経済学者はいるものの、中長期的には健全財政を目指すべきだというのが、今の経済学の考え方なのです。

ところが、この健全財政を、「MMT(現代貨幣理論)」は否定しました。
ある条件内であれば、積極的に財政赤字をしてもいいと。

彼らにとって、この理論はまさに変則事例。

このため、クルーグマン、サマーズ、ロゴフといった影響力のある主流派経済学者、アメリカ連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長、あるいはフィンクやバフェットといった著名投資家ら、そうそうたる面々が現代貨幣理論を批判しました。その言葉使いも異様に激しく、クルーグマンは「支離滅裂」、サマーズは「ブードゥー(呪術)経済学」、ロゴフは「ナンセンス」、フィンクにいたっては「クズ」と一蹴しています。

日本でも、黒田日銀総裁が記者会見(3月15日)において現代貨幣理論について問われると、「必ずしも整合的に体系化された理論ではない」という認識を示したうえで、「財政赤字や債務残高を考慮しないという考え方は、極端な主張だ」と答えている。

パラダイムが変わるのが怖い
主流派経済学者たち
MMT支持者 VS MMT反対者

日本では、「国の借金が増えて、財政破綻する~」と何十年も言われ続けてきましたが、『財政破綻しない日本も「変則事例」の1つ』です。1887年には、いわゆる国の借金は2.5億円ほどでしたが、今では1000兆円超。546倍に増えているにも関わらず、財政破綻していません。主流派経済学者の予想を大いに反しています。それもそのはずなのです…

MMT(現代貨幣理論)を正しく認識し、正しい知識を知っていれば、日本の財政破綻はありえないことがわかるのですから…(その仕組みについても、今回の書籍の中で詳しく解説しています)

にも関わらず、、、、

● 財源確保のために、消費税をあげないといけない!
● 政府が財政拡大をした日には、ハイパーインフレーションになる!
● このままだと日本もいずれギリシャのように財政破綻してしまう!

財政破綻論者は、ウソやプロパガンダを発信し、私たち一般国民からお金をまきあげ続けてきました。挙げ句の果てには真実を根本から覆してしまうために、私たち日本国民には正しい情報や知識が行き届きません。

日本国内には、我々国民に「経済や財政の仕組み」について正しい情報を知らせたくない、あるいは考えさせたくない勢力でもあるのでしょうか?

今、主流となっている経済学は、まさにパラダイムシフトに直面しています。だからこそ、主流派経済学者たちは、MMT(現代貨幣理論)の台頭が気になり、躍起になって批判しているのです。

しかし、かつて、物理学のパラダイムを一変させたアインシュタインが言ったように、「問題を生じさせたときと同じ考え方によっては、その問題を解決することはできない」。現下の経済問題を解決するためには、経済学のパラダイムから変えなければならないのです。

だからこそ、MMT(現代貨幣理論)についても、知りもしないで一蹴したり、利口ぶった皮肉で揶揄したりせずに、正しく理解したうえで、この先の日本の為にも、フェアに議論してもらいたいと切に願っています。

その為にも、多くの日本国民にMMT(現代貨幣理論)について知ってもらい、正しい知識を身につけ、この先の日本の為、私たちの生活を守るためにも真剣に考えて欲しいと思い、本書を作成しました。

今回あなたにご案内する、「知識ゼロからでも分かるMMT入門編」を手にとって、本書を読めば、単純に経済やMMTの仕組みが分かるだけじゃなく、なぜ日本にとってMMTが救世主なのか?なぜ日本がMMTを正しいと証明したのか?なぜ日本は、財政破綻したギリシャのようにならないのか?なぜ9割の国民がお金を間違ったまま認識しているのか?なぜ政府が国債を発行すると、家計の銀行預金が増えるのか?なぜ黒田バズーカ、量的緩和は失敗に終わったのか?なぜ消費増税しなくてもいいのか?むしろ10%に上げるとさらに景気が低迷するのか?なども学ぶことができます。

ぜひ、この書籍から、今の日本で何が起きようとしているのか?そして今後の日本はどのような方向に進みつつあるのか? をあなた自身の目で判断し、確認してみてください。

目次
『知識ゼロからわかる
MMT入門』

※情報を掲載するにあたり、細心の注意を払っていますが、掲載されたすべての情報の内容の正確性,完全性及び安全性等を保証するものではありません。

【まえがき】MMTが明らかにする「不都合な真実」
MMT(現代貨幣理論)という名の「黒船」が襲来し、日本の財務省や経済学者たちがパニックに陥っている。

【第1章】貨幣の真相
「おカネ」とは何かをまず知ろう

  • 「現代貨幣理論」MMTの登場
  • アダムの罪
  • おカネとは債務と債権の記録である
  • アムステルダム銀行の発見
  • 銀行の誕生
  • イングランド銀行の画期的な仕組み
  • 信用創造=貨幣創出

【第2章】黒船MMTがやってきた
何が問題かを基礎から知る

  • 日銀当座預金と国債発行の真実
  • MMTという黒船
  • 統合政府とスペンディング・ファースト
  • プライマリーバランス黒字化目標の狂気

【第3章】MMTが日本経済に与える影響
財務省は何を恐れているのか

  • MMTとインフレ率
  • 財務省の”反論”資料
  • 統合政府のバランスシートとOMF
  • 日本に本物の財政破綻危機が「あった」時代
  • 日本は世界で最も財政余力が大きい

講師紹介

“日本は、世界の
覇権国になる力がある”

経世論研究所所長
三橋 貴明

経済評論家、三橋貴明は、公表されたデータや事実に基づいた主張でさまざまな「デタラメ」を暴いてきたことで知られる。韓国企業が躍進している中「日本も韓国に見習え」という空気が強かった時代には、データに基づいて、本当は脆弱であった韓国経済の正体を暴いた。借金1000兆円で日本がデフォルトすると言われてた頃には、親会社が子会社に借金しているだけで実際上は、そんな問題は存在せず、日本経済は世界で一二を争うほど、強く健全だという事を明かした。

もともと日本は昔から大国で、今でも世界の覇権を握れるポテンシャルはある。しかし、このような間違った情報や、マスコミの自虐史観などのせいで、本来のポテンシャルを発揮できずにいて、日本を弱体化させている。三橋貴明は、それを正すため10年以上も、さまざまな形で情報発信、言論活動を続けてきた。年に200回を超える講演活動、与党幹部へのレクチャーなど高い評価を受け、毎年10冊近い執筆を続け、累計の書籍は100冊を超える。異能の国士であり経済評論家である。

三橋貴明 出演実績

【出演TV】
ビートたけしのTVタックル(テレビ朝日)/田原総一郎司会の朝まで生テレビ(テレビ朝日)/ザ・ゴールデンアワー(TOKYO MX)/モーニングCROSS(TOKYO MX)/なんでもカウンセリング 〜You&Me〜(ラジオ関西、エフエム富士制作)/報道ワイド日本 Weekend(日本文化チャンネル桜)/日本よ、今…「闘論!倒論!討論!」(日本文化チャンネル桜)/たかじんNOマネー(BLACK)(テレビ大阪)/激論!コロシアム 〜これでいいのか?ニッポン〜(テレビ愛知)

【出演ラジオ】
夕やけ寺ちゃん 活動中(文化放送)/おはよう寺ちゃん 活動中(文化放送)

三橋貴明 出版書籍

申込み者限定プレゼント

今、この書籍にお申し込み頂ければ、三橋貴明と京都大学教授藤井聡氏の特別対談を無料でプレゼントします。2019年の消費税増税が日本に与える影響とは?なぜ消費税は弱者に冷たい悪魔の税金と言われるのか?そもそも消費税を上げる必要はあるのか?事実やデータをふんだんに用い、テレビや新聞では決して報じられない消費税の真実に迫ります。

※特別対談は書籍をお申し込み頂いた後、メンバーサイトでご覧いただけます。

  • Part1 2014年の消費税増税は国家的な詐欺事件だ
  • Part2「一人あたり857万円の借金…だから消費増税は仕方がない」という財務省のペテン
  • Part3 マスコミがひた隠しにする財務省の不都合な真実
  • Part4 10%消費税が日本経済を破壊する

お申し込みはこちらから

通常販売価格1058円(税込)

書籍を申し込む

VISA Maestro JCB AMERICAN EXPRESS

*本書には倉庫からの発送手数料及び配送料が含まれています。

商品 料金 提供方法 内容
経済書籍 通常販売価格
1058円(税込)
書籍をご自宅に郵送 月刊三橋で反響の高いテーマを書籍にし、特別価格にて提供(※予告無く終了します。)
月刊三橋 1980円(税抜) メンバーサイトにて音声データ、動画データにて提供 三橋貴明が最新のニュースをデータと事実を元にマスメディアが報道しない真実を分かりやすくお届けするサービスです。レポートは音声で月に2回、配信されます。音声ですから、通勤時間に聞くことができます。

※メンバーサイトの使用、利用は無料です。
※お申込みいただいた商品はメンバーサイトにてご覧いただけます。
※本商品を購入しても会員サービスに自動で入会されることはありません。

3つの品質保証で
安心して試すことができます

  • 落丁本・乱丁本は
    すぐにお取替えします

    商品の発送については細心の注意を払っておりますが、万が一不良品がございましたら取り替えさせていただきます。ぜひ弊社までご連絡ください。

  • 11年間で
    99.5万人以上が利用

    私たちのグループでは2017.11現在、過去11年間で累計99万5645人のお客様に、このような商品サービスを提供してきました。あなたが初めてではありません。なので安心して試していただけると思います

  • 91%*が満足の顧客サポート
    48時間以内に対応します

    私たちのカスタマーサポートチームは91%のお客様から4つ星以上、うち81%が最高の5つ星の評価を頂いています。実際、休業日除く48時間以内にはメールでの対応がほぼ完了しています。なので安心して取引いただけると思います。
    *自社調べ

免責事項 ※1.

経営科学出版社は本サイトに情報を掲載するにあたり、細心の注意を払って作業を行なっていますが、掲載されたすべての情報の内容の正確性,完全性及び安全性等を保証するものではありません。また万一これらの情報に誤りがあった場合でも、弊社は一切の責任を負いかねます。また、これらの情報をお客様がご利用することにより副次的に発生したトラブルや損失についても同様です。なお、本サイトの情報は、予告または通知なしに更新、削除、中止されることがあります。あらかじめご了承ください。